カテゴリ: 認知症の最新研究

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 日本では、2004年に「痴呆」から「認知症」へ名称変更を行われました。これは「認知症家族の会」からの要望も強くあったと言われています。

 私は個人的に「認知症」という言葉は国語としては使い方が著しくおかしいと思っていて好きではありません。中国では「失智症」と言われていて、国語的にはこちらがピンときます。

 国語的には「認知症」ではなく、「認知障害」であるべきです。そもそも「認知症」はあ症状であって病名ではありません。ですから「認知障害」と呼ぶべきだと思っております。

 

さて、そんな中での「痴呆症」から「認知症」という名称変更が差別や偏見を減らしたのかという論文です。

 

雑誌:Brain and Behavior誌オンライン版(2020/12/21

 

著者:山中 克夫先生(筑波大学)

 

目的:認知症患者の家族の観点から、「認知症」という言葉がうまく機能しているかを調査し、感情に影響を及ぼす因子(認知症患者の周囲の人の気持ち、家族や患者の属性)を見つけるため、検討を行った。

 

対象: 3つの病院を受診した認知症患者に同行する家族155人が対象。

 

方法:認知症の呼称と患者の周囲の人の気持ちについて調査を行った。認知症の呼称に対する不快感の程度を分析した。

 

結果:

   「認知症」は「痴呆」よりも不快感が少ないと回答した人は71.6%であった。

   「認知症」は差別的であると考えていた人は、13.2%であった。

   対象者の約3分の1は、「認知症」でも不快感があると回答した。

   「認知症」に対するネガティブな感情に影響を及ぼす因子は若い家族、妻、夫、兄弟が家族の認知症を周囲に開示することへのためらいであった。

   認知症を周囲に開示することへのためらいを緩和する因子は、性別(女性)であった。

結論:著者らは厚労省が以前に調査した結果と比較し、今回の結果は全体として、認知症患者の家族における不快感を軽減していることが示唆されている。しかし、依然として差別や偏見を感じている家族は存在する。そのため、影響する因子を考慮した新たな政策が求められるとしている。

 

 論文が示す如く、認知症患者家族の不快感が減少させたことは大変意義深いものと思います。一方、かなりの高齢で認知機能障害を呈した人が以前なら「少しぼけてきたよね」程度で片付けられていたのに、今では「認知症」という病気の老人に仕立て上げられて、通院を余儀なくさせられたと言うご意見があるのも事実です。

 

 また「認知」という略称で語られ、新たな「差別・偏見」を産んでもいます。

正解はどこにもありません。「差別・偏見」を少しでも減らしていくために我々が頑張って行かなければならないのです。


BAN2401

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新年あけましておめでとうございます。
この1年、ブログ作成が滞っておりますが、何とか今年は頑張って書いていこうと思います。

さて新年一発目はアルツハイマー病の薬です。

アリセプトで有名なエーザイ社は、いくつもの抗認知症薬の研究を行ってきました。
アデュカヌマブはアメリカのFDAにも申請されている薬剤で、今後発売されていく可能性があります。

そのアデュカヌマブに次いで期待されている薬が「BAN2401」です。

今回は治療ではなく予防薬としての枠組みになります。
既にたくさんの薬の開発がなされてきたわけですが、殆どの薬が失敗に終わっています。
多くの製薬会社は抗アルツハイマー病の薬から撤退してしまいました。

「脳細胞が損傷してしまってから薬で、原因物質を除去しても効果が見られない」からです。

そこでこの「BAN2401」は予防という枠組みで薬を使用するというデザインで治験を始めることとなったわけです。アメリカでは2020年9月からスタートしています。4年間の投与期間ですので結果がでるのは随分先の話になるわけですが、予防という枠組みでの使用なら効果があるという結果を期待したいです。


今回も認知症についての研究レポートです。

九州大学から長い年月をかけたレポートですので、大変意味のある興味深いレポートです。

 

雑誌:Neurology. 2020 Aug 04;95(5);e508-e518.

 

発表者:吉田 大悟(九州大学)

 

目的:日本のコミュニティ在住の高齢者における認知症の累積発症率とそのサブタイプを推定する検討を行った。

方法:コミュニティ在住で60歳以上の日本人高齢者1,193例を対象に、17年間前方視的にフォローアップを行った。認知症の累積発症率は?

結果:
①フォローアップ期間中に認知症を発症した高齢者は、350例であった(アルツハイマー病[AD]:191例、血管性認知症[VaD]:117例)。
②認知症の生涯リスクは、55%であった(95CI4960%)。
③女性の認知症の生涯リスクは、男性と比較し、約1.5倍であった。
 女性:65%(95CI5772%) 男性:41%(95CI3349%)
④男女別のADおよびVaDの生涯リスクは、以下のとおりであった。
 女性のAD生涯リスク:42%(95CI3550%) 女性のVaD生涯リスク:16%(95CI1221%)
 男性のAD生涯リスク:20%(95CI734%)男性のVaD生涯リスク:18%(95CI1323%)

考察:著者らは「日本人高齢者の認知症の生涯リスクは、50%以上であり、非常に高かった。現在の日本のコミュニティにおいて、認知症に起因する生涯負担は、計り知れないことが示唆された」としている。

この結果についても年度・年度によって変わってくると思われます。

もう数年前から先進国では、認知症の発生率が低下してきています。個々にはいろんな要素が関わってきますが、日本からも今後認知症の発生率が減少していくreportがでてくるのではないかと考えています。

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本日は高齢者の車の運転についてです。

認知症の患者さんに車の運転を止めていただくことは大きな問題です。
殆どの家族は、車の運転をやめていただきたいと話してくれますが、一部の家族で「認知症が進行するので、車の運転は続けさせたい。」と話される家族がいるのも事実です。

あなたの父親もしくは母親の「認知症の進行が進まないように周りに迷惑をかけてもいいものでしょうか?」とお尋ねしますが、概ね「それとこれは別問題」だと言い放たれています。

ここまで認知症高齢者の運転が問題視されているなか、少数のご家族でこのような意見があるのも事実なんです。

さて、そんな中高齢になって自動車の運転をやめた人は、運転を続けた人に比べて
「要介護となる可能性が約2倍高くなる」
筑波大などのチームがそんな調査結果を公表した。

高齢ドライバーによる事故が問題になる一方、「移動の手段を失うと、活動量が減って健康度が下がる」といわれており、指摘が裏付けられた形です。

 愛知県に住む65歳以上の男女約2800人に協力してもらった。
2006~07年時点で要介護の認定を受けておらず、運転をしている人に、2010年8月の時点で運転を続けているか改めて尋ね、認知機能を含めた健康状態を調べた。

 さらに2016年11月まで追跡し、運転継続の有無と要介護認定との関係を分析した。

 身体能力や認知機能が落ちれば、運転も難しくなりやすい。こうした事例が結果に混じらないよう、10年の調査後すぐに要介護となった人は除き、健康状態の違いが影響しないよう統計学的に調整して分析した。

 その結果、2010年時点で運転をやめていた人は、運転を続けた人に比べて要介護となるリスクが2・09倍あった。
 このうち、運転はやめても移動に電車やバスなどの公共交通機関や自転車を利用していた人では、同様のリスクは1・69倍にとどまっていた。一方、運転をやめて移動には家族による送迎などを利用していた人だと2・16倍だった。

 この結果はbiasが混じっているので、数字をそのまま信じることはできません。
意味合いについては納得できていますが、今後似たようなreportをお待ちしています。

 また、だからといって認知症の診断・治療をしている人が車の運転を容認することはできません。それこそ別の次元の問題と考えています。

地中海食

本日はアルツハイマー型認知症のリスクを軽減するためのライフスタイルの研究についてです。

このようなレポートは今までにもいくつかあり、決して新しいという漢字はしませんが、生活の中にもヒントありということだと思います。

 
最近では「癌より怖い認知症」と言われる人もあり、癌治療の状況が改善していること、認知症治療が変わらないことが主たる要因だと思います。

そんな状況だからこそ、予防と言うことだと思います。

著者:Klodian Dhana

 

雑誌:Neurology. 2020 Jun 17

 

タイトル:健康的なライフスタイルとアルツハイマー型認知症のリスク:2つの縦断的研究からの所見

 

要約:質の高い食事、定期的な運動といった健康的な生活習慣を複数組み合わせることで、アルツハイマー病のリスクを60%も低減できる可能性のあることが、約3,000人を対象にした観察研究から明らかになった。

対象: Chicago Health and Aging ProjectCHAP1,845人)とRush Memory and Aging ProjectMAP920人)の2つのデータ。

 

健康的な生活習慣:1)週150分以上の中等度から強度の運動、2)禁煙、3)少量から中等量の飲酒量、4)質の高い地中海-DASH食の摂取、5)高齢者向けの認知活動の実践、の5つを設定し、参加者がこれらをいくつ達成できているかをスコア化した。

結果:CHAP5.8年、MAP6.0年に及ぶ追跡期間(中央値)の間に、それぞれ379人、229人がアルツハイマー病を発症した。

解析の結果、上記5つの健康的な生活習慣のうち01個しか達成していなかった人に比べ、23個達成していた人はアルツハイマー病リスクが37%低く、45個達成していた人は60%低くなることが明らかになった。

考察:①改善可能な行動を組み合わせることで、アルツハイマー病のリスクを低減できる可能性があることを示す新たなエビデンスとなる。この研究から、健康的な生活習慣とアルツハイマー病のリスク低下との関連が強化されただけではなく、介入措置によるアルツハイマー病の発症予防や発症遅延の可能性を調べる比較臨床試験の実施も視野に入ってきたと述べている。

NIA神経科学部門のプログラムディレクターを務めるDallas Anderson氏は、「この研究は、アルツハイマー病リスクにおいて、複数の因子がどのように関与するかを明らかにする上で役立つ」と述べ、「明確な因果関係が示されたわけではないが、有力な結果だ」と付け加えている。

5つの生活習慣の詳細は以下の通り。


1)中等度から強度の身体活動を週に150分以上行う。NIAは、運動継続のための最善策について、かかりつけ医に相談することを勧めている。

2)禁煙を行う。何十年も喫煙を続けてきた60歳以上の人でも、禁煙すれば健康状態を改善できることが、研究により明らかにされているという。

3)飲酒量は少量〜中等量にする。適度な飲酒は脳の健康に役立つ可能性がある。

4)食事の内容に気を付ける。NIAは、認知症予防との関連が示されている、植物性食品を中心に摂取するMIND食(地中海食とDASH食を合わせたもの)が有益であるとしている。

5)高齢者向けの認知活動を実践する。読書、ゲーム、講座を受ける、新しい技能や趣味を学ぶなど、常に頭を働かせ、知的な行動を取るよう心掛ける。


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